省エネデータ収集 オールインワンコンポ「センサネットワークコントローラ EW700」の発売について
2010/06/17
オムロン(株) 環境事業推進本部
EW700は、LANポートやWebサーバー機能、電源ユニットなどエネルギー使用の監視に必要な機能を一体化した、データ収集用コントローラです。KM50(※1)をはじめとする各種センサで計測した様々なエネルギー使用情報を、プログラムレスで収集し、SDカードや顧客のサーバーへ定期的に保存します。
機能一体型で設定が容易なため、本格的な省エネ対策に向けた見える化システムの構築を、顧客自らが迅速に行えます。また、電力に加え、温度、流量、圧力などの各種データを一元的に管理できるため、ビルや店舗での「快適性と省エネ」の両立に、工場での「品質の維持向上と省エネ」の両立に貢献します。
これまでのエネルギー遠隔監視システムe-watchingでは、各種センサで計測したデータを、FOMA回線を通じて当社のデータセンターに収集し、インターネット経由で顧客に提供するASP方式を採用してきました。一方、EW700は、e-watchingで提供してきたサービス(日報や週報の表示、警報メール配信など)に加え、KM50で高速・高精度に計測した電力データの収集・分析を、顧客の社内ネットワークやオフラインで行えます。これにより、「生産に関わるデータは社外へ出さずに管理したい」「より詳細にデータを分析し、改善活動に取り組みたい」「定期的なランニングコストを負担したくない」などといった顧客の様々な要望に応えることが可能です。
また、接続可能なセンサの数を最大124台(※2)とし、測定対象に応じた計測間隔や取得情報の詳細な設定を可能にしました。さらには、エネルギー使用の改善余地を自動抽出するene-brain(※3)と接続することで、顧客による統合的かつ継続的な環境経営を支援します。
EW700の開発により、当社は、小店舗から大規模工場まで業種や規模の大小を問わず、様々な状況やニーズに応じて最適な見える化システムを構築するための商品ラインナップを確立しました。
当社では今後も引き続き、顧客のROC(※4)を最大化させるためのノウハウや機器を、市場に投入することで、持続可能な循環型社会の実現に貢献していきます。
※1 微小電流計測への自動切替機能を搭載し、生産設備等の消費電力を「稼動・待機・停止」に仕分ける高精度電力量センサ (2010年3月発表)
※2 124台・200チャネル
※3 当社独自の知識情報制御技術を搭載したCO2見える化システム (2010年1月発表)
※4 Return on Carbon=炭素利益率の略で、営業利益をCO2排出量で割ることで求められる。
いかに少ないCO2排出量で、効率的に多くの利益を生み出せたかに着目した企業の環境効率を示す指標
機能一体型で設定が容易なため、本格的な省エネ対策に向けた見える化システムの構築を、顧客自らが迅速に行えます。また、電力に加え、温度、流量、圧力などの各種データを一元的に管理できるため、ビルや店舗での「快適性と省エネ」の両立に、工場での「品質の維持向上と省エネ」の両立に貢献します。
これまでのエネルギー遠隔監視システムe-watchingでは、各種センサで計測したデータを、FOMA回線を通じて当社のデータセンターに収集し、インターネット経由で顧客に提供するASP方式を採用してきました。一方、EW700は、e-watchingで提供してきたサービス(日報や週報の表示、警報メール配信など)に加え、KM50で高速・高精度に計測した電力データの収集・分析を、顧客の社内ネットワークやオフラインで行えます。これにより、「生産に関わるデータは社外へ出さずに管理したい」「より詳細にデータを分析し、改善活動に取り組みたい」「定期的なランニングコストを負担したくない」などといった顧客の様々な要望に応えることが可能です。
また、接続可能なセンサの数を最大124台(※2)とし、測定対象に応じた計測間隔や取得情報の詳細な設定を可能にしました。さらには、エネルギー使用の改善余地を自動抽出するene-brain(※3)と接続することで、顧客による統合的かつ継続的な環境経営を支援します。
EW700の開発により、当社は、小店舗から大規模工場まで業種や規模の大小を問わず、様々な状況やニーズに応じて最適な見える化システムを構築するための商品ラインナップを確立しました。
当社では今後も引き続き、顧客のROC(※4)を最大化させるためのノウハウや機器を、市場に投入することで、持続可能な循環型社会の実現に貢献していきます。
※1 微小電流計測への自動切替機能を搭載し、生産設備等の消費電力を「稼動・待機・停止」に仕分ける高精度電力量センサ (2010年3月発表)
※2 124台・200チャネル
※3 当社独自の知識情報制御技術を搭載したCO2見える化システム (2010年1月発表)
※4 Return on Carbon=炭素利益率の略で、営業利益をCO2排出量で割ることで求められる。
いかに少ないCO2排出量で、効率的に多くの利益を生み出せたかに着目した企業の環境効率を示す指標
