2025/06/30

■機械工具専門商社・株式会社IZUSHI、monolyst デジタルカタログを導入
■商品マスタと連動するデジタルカタログでプライベートブランドの販促強化

monolyst株式会社(本社:東京都渋谷区、代表取締役:伊関 洋介)が運営する転記レス商品情報管理システム「monolyst(モノリスト)」は、 機械工具専門商社の株式会社IZUSHI(本社:京都府京都市、代表取締役社長:出石 篤)に導入、2025年4月より本格運用が開始されました。
今回の導入によりmonolystは、株式会社IZUSHIのマーケティング本部におけるi-TOOLなどのプライベートブランド販促強化を図り、更なる事業成長を支えるマーケティング基盤の確立を後押しします。

≪導入企業概要≫
従業員数:120名
所在地:京都府京都市
業種:機械工具の専門商社

≪導入の背景≫
株式会社IZUSHIは、プライベートブランドのデジタルカタログの商品登録を進めるにあたり、以下の課題を抱えていました。
・スペックや商品画像などの商品情報をウェブサイトやPDFカタログでのみ発信
・エンドユーザーがカテゴリ絞り込みやスペック検索ができず、製品の良さを十分に訴求できていなかった
・ウェブサイト全体の問合せではエンドユーザーが商品を指定する手間がかかるため、機会損失が発生していた
この課題を解決するため、商品マスタと連動するデジタルカタログとして、monolystの導入を検討開始しました。


≪monolystの導入を決定した理由≫
上記の課題解決を目指し、以下の理由から「monolyst」を選定しました。

(1)マスタ構築・運用において圧倒的な効率化を実現
monolystは、AIが自動でカタログを解析します。スペック情報に加え、商品画像も取得できるため手作業での入力が不要となり、大幅に業務時間を削減できます。また、商品マスタとデジタルカタログは連動しているため、マスタを編集するだけでデジタルカタログを更新でき、運用コストが非常に低いです。

(2)直感的で操作性が高く、メンバーに対し、使用方法の過度な説明が不要
monolystでは老若男女問わず誰もが直感的に操作ができます。そのため、メンバーに対して「monolystの使用方法」をほとんど説明する必要がなくなります。初めて操作するメンバーがマスタ構築からデジタルカタログ公開まで1時間もかかりませんでした。

(3)売上向上を支えるシステム
日本では自社しか取り扱いのないプライベートブランドは差別化を図りやすい一方、製品認知度が低いという構造的な課題があります。それを乗り越え、引き合いに繋げていくためにはデジタルコミュニケーションが欠かせません。monolystを活用し、スペック、代表画像、寸法図など製品選定に必要な情報を適切に提供することができています。

2025/04/02

■塗料専門商社・ORSコジマ株式会社、monolystを導入
■AIが紙カタログを自動解析して商品登録作業9割削減

monolyst株式会社(本社:東京都渋谷区、代表取締役:伊関 洋介)が運営する転記レス商品情報管理システム「monolyst(モノリスト)」は、 塗料を主力とする専門商社のORSコジマ株式会社(本社:大阪府東大阪市、代表取締役会長:小島 博司)に導入、2025年4月より本格運用が開始されました。
今回の導入によりmonolystは、ORSコジマ株式会社のネット事業部における商品登録作業の効率化と売上向上を図り、更なる事業成長を支えるマーケティング基盤の確立を後押しします。

≪導入企業概要≫
従業員数:グループ企業含め105名
所在地:大阪府東大阪市
業種:塗料専門商社

≪導入の背景≫
ORSコジマ株式会社は、通販の商品登録を進めるにあたり、以下の課題を抱えていました。
・メーカーの紙カタログや価格改定表から、通販に必要なスペック情報や価格を取得するにあたり、膨大な転記作業が発生
・結果、オンラインで販売可能な商品数を増やす上で障壁となっていた
この課題を解決するため、カタログAI解析ができるシステムとして、monolystの導入を検討開始しました。

≪monolystの導入を決定した理由≫
上記の課題解決を目指し、以下の理由から「monolyst」を選定しました。

(1)商品スペックや画像の取得において圧倒的な効率化を実現
monolystは、AIが自動でカタログを解析します。スペック情報に加え、商品画像も取得できるため手作業での入力が不要となり、大幅に業務時間を削減できます。1商品1時間かかっていた商品登録の作業が5分にまで短縮できます。

(2)直感的で操作性が高く、メンバーに対し、使用方法の過度な説明が不要
monolystでは老若男女問わず誰もが直感的に操作ができます。そのため、メンバーに対して「monolystの使用方法」を説明する必要がありません。アカウント付与された当日からマニュアルなど読むことなく使い始めることができます。

(3) 更なる事業成長を支えるシステム
ネット事業部では商品数が売上に連動するため、核となる商品情報の整備が重要です。monolyst導入により、ネット事業部での日々の受注業務をこなしつつ、新商品の登録作業を進めることができます。